太陽光発電の需要が高まっている理由！世界的な取り組みが関係している？

太陽光発電とは家庭や事業所の屋根に専用パネルを設置して、太陽エネルギーを電力に変換する仕組みのことを指します。日本国内で急速に需要が高まっており、新しく導入する人も多いようです。世界的な取り組みが関係しているといわれていますが、実際はどうなのでしょうか。今回は需要が高まっている理由、導入にともなう利点、リスクを解説します。

太陽光発電の需要が高まっている理由とは？

2017年度における日本国内の太陽光導入量は、55,069GWhでした（資源エネルギー庁による調査）。世界各国の中で第3位と高数値です。日本国内だけでなく世界的な需要が高まっている背景には、2015年に採択されたパリ協定があります。パリ協定を簡単に説明すると、気候変動に対処するための枠組みのことです。

地球温暖化やCO2排出対策として、2020年から世界各国で取り組むべき内容が、ワールドワイドの枠組みで示されました。パリ協定を受けて、日本では2016年に地球温暖化対策計画を策定したのです。太陽光発電をはじめとする、再生可能エネルギーの導入が進む結果となりました。

さらにJPEA（太陽光発電協会）は2020年5月に、太陽光に関する新しいビジョンを発表したのです。再生可能エネルギーへの移行は予想以上のスピードで進んでおり、2050年の想定導入量を300GWhとしたのが特徴といえるでしょう。また初期費用は大きいものの、2035年には利益が費用を上回るシミュレーション結果も出ています。

太陽光発電を導入する利点について確認しよう！

これから太陽光発電を導入しようか迷っている人にとって、もっとも気になるもののひとつが利点ではないでしょうか。具体的にどのようなメリットがあるのかを見ていきましょう。

■スペース不要で導入しやすい

まずは導入しやすいことです。他の再生可能エネルギーと異なり、太陽光の導入は難しくありません。太陽の光が当たる場所さえ確保できればよいため、建物の屋根や屋上、壁などのスペースさえあればOKです。新しくスペースを準備する必要がありません。ただし蓄電池を設置する場合は、設置スペースが必要となります。

■エネルギー自給率がアップする

2つ目はエネルギー自給率がアップすることです。自宅に設置したパネルで発電した電力を使うことで、これまで電力会社から供給してもらっていた電気を使う頻度を減少させられます。

■CO2を削減できる

地球温暖化の原因はCO2、二酸化炭素の増加です。火力発電は石炭や石油などの化石燃料を使用しており、CO2排出量が増加してしまいます。しかし、太陽光発電はCO2を排出しない仕組みのため、全体的なCO2の排出量削減に貢献し、結果的に地球温暖化の進行を抑えることに役立つでしょう。

■収益を上げられる

4つ目は収益を上げられることです。発電した電力が余った場合、電力会社に売って収益を上げられます。日中に発電している間はなるべく家電製品の使用を節約することで電力を余らせることで、より大きな収益につながるでしょう。また前述した蓄電池を設置する方法もあります。夜間は電力会社からの電気購入価格が安くなるため、蓄電池に貯めておきましょう。蓄電池に貯めた電気を昼間使用し、日中に発電した分を電力会社に売ることで収益を上げられるはずです。

■災害時の備えになる

地震や台風といった自然災害の規模が大きいと、電気をはじめとするインフラが止まってしまう可能性があります。しかし、普段から蓄電池に電力を貯めておけば、非常時でも安定して電気を使えるようになるのです。

太陽光発電を導入するリスクも知ろう！

太陽光発電の導入には利点がある一方、リスクもあります。主なリスクは次の通りです。

■自然災害で故障する可能性がある

前述したような地震や台風といった自然災害の規模によっては、パネル自体が損害を受けて故障するかもしれません。故障してしまうと、当然のことながら発電はできなくなります。太陽光による収益に頼っている場合は、専用の保険に加入しておくとよいでしょう。

■初期費用が高額となる

2つ目は初期費用が高額になることです。商品や面積、蓄電池も一緒に導入するのかどうかにもよりますが、最低でも100万円以上の費用は必要となることを理解しておきましょう。

■すべての建物に設置できるわけではない

最後はすべての建物に設置できるわけではないことです。パネルの重量は1枚15㎏ほどとされています。一般的な住宅でも20～30枚パネルを設置する必要があるため、家屋によっては大きな負担がかかってしまうのです。

現在、日本国内で太陽光発電の需要が高まってきています。きっかけのひとつが2015年のパリ協定で、地球温暖化やCO2排出量の削減対策を目的として、国際的な枠組みが策定されました。2020年5月にはJPEAが太陽光に関する新しいビジョンを発表し、想定よりも早いペースで太陽光発電システムが普及していることがわかります。

エネルギー自給率がアップする、余った電力を売却することで収益を上げられる、災害時の備えができるなど、たくさんのメリットがある太陽光発電は、今後もさらなるニーズ増加を見込めるでしょう。