太陽光発電の出力抑制とはどのようなもの？ルールについて学ぼう！

これから太陽光発電を導入しようと考えている人の中には、「出力抑制」という言葉を耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。「これからはもう太陽光発電は使えないのでは？」と思う人がいるかもしれません。今回の記事では、太陽発電の出力抑制の概要と基本ルールについて解説します。太陽光発電に興味のある人は参考にしてください。

太陽光発電における出力抑制とは？

太陽光発電における出力抑制とは、電力会社が発電事業所に対して電気の出力を抑制できる制度を指します。あくまでも電気量のコントロールであり、太陽光発電が使えないわけではありません。電気は需要（電気を必要とする量）と供給（電気を作れる量）のバランスが重要です。電気は蓄積しておけないため、供給が需要を大きく上回ってしまうと、電力会社の設備に負担がかかります。

設備の故障、周波数の上昇にともなって、広範囲に渡る停電を引き起こす可能性も出てくるでしょう。太陽光発電は当たり前のことですが、太陽の光によって自動的に電気を作れる装置です。エアコンを使う頻度が少なくなる春と秋、太陽から電気を多く作れる日中は必然的に供給が需要を上回ります。電気の需要と供給のバランスを保ち、電気設備の故障、広範囲にわたる停電を防ぐために出力抑制が必要なのです。

太陽光発電の出力抑制のルール

出力抑制には一定のルールがあります。2015年1月に行われた「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」の改正にともなって、一部ルールが変更されました。続いては出力抑制のルールについて、従来と比べてどのように変化したのかを見ていきましょう。

■30日ルールから360時間ルールに変更された

法律が改正される前までは、30日ルールが適用されていました。500kw以上の太陽光発電のみを対象とし、1年間で合計30日まで出力抑制できるものです。ゴールデンウィークや年末年始などの大型連休は電気の需要が減少するため、これらの日を「特異日」として年間30日まで出力抑制を可能としていました。

そして2021年6月時点では、30日ルールが360時間ルールへと変更したのです。360時間ルールでは500kw以下の太陽光発電、家庭用のものも対象となります。これまで1日単位での抑制だったものは時間単位へと変わり、年間合計360時間まで出力抑制できるようになりました。ただし現行では10kw以上の抑制を優先させるため、一般的な家庭用太陽光発電は優遇されると考えてよいでしょう。

■指定ルール

360時間ルールとは別に、指定ルールというものもあります。指定エリア内で電気の供給が需要を上回った場合、または上回ると予測された際に、年間360時間を超えても出力を抑制できる仕組みのことです。

出力抑制が起きたらどうする？

太陽光発電から安定した収益を得ようと思っている人にとって、出力抑制は大きな痛手です。買い取ってもらえる電気量が減少し、収入も不安定になってしまうでしょう。平成28年12月の段階で、実際に出力抑制が行われたのは種子島と壱岐のみです。

さらに1年でわずか1日だけでした。取り立てて太陽光発電への投資リスクが大きく下がるような状況ではありませんが、今後はどうなるかわかりません。出力抑制が起きた場合はどうすればよいのか、主な方法は次の通りです。

■出力抑制保険に加入する

ひとつ目は、出力抑制保険への加入です。抑制によって収益が減少したとしても、保険に加入しておけば減収をカバーできるようになります。また、銀行などの金融機関からの評価が上がり、融資を受けやすくなるメリットも生まれるでしょう。

■蓄電池を設置する

蓄電池とは作った電力を貯めておける装置のことです。購入するための初期費用や設置するためのスペースは必要ですが、出力抑制によって買い取ってもらえなかった電力を蓄電池に貯めて、自分で使うなど有効活用できます。また、大地震や台風といった自然災害で電気などのインフラがシャットダウンされても、普段から蓄電池に電気を貯めておけば安心です。

■大きな太陽光パネルを設置する

最後は大きな太陽光パネルを設置することです。パワーコンディショナーの容量よりも大きなパネル設置のことを、過積載と呼びます。過積載することで1日を通したトータルの発電量をアップさせられるため、出力抑制で生じた減収分をカバーできるようになるでしょう。

太陽光における出力抑制とは、電力会社が電気の出力を抑制（コントロール）できる仕組みのことです。需要と供給のバランスを守り、設備の故障や大規模停電を防ぐために行われます。法改正にともなう形で、基本的に年間360時間を上限として抑制される可能性があることを理解しておきましょう。実際に実施されたケースは少ないものの、今後はどのように変わるかがわからないことから、大きな収益源としている人にとっては不安も残ります。保険への加入や蓄電池の設置、大きな太陽光パネルを付けて発電量をアップさせるなどの方法を検討するとよいでしょう。