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家庭で太陽光発電を導入する際に起こりうるトラブル

公開日:2020/07/15

再生可能エネルギーを積極的に生み出すことで社会貢献をしつつ、持続可能な社会を実現しようという人も多くなりました。太陽光発電はシステムを導入するだけで運用できることから家庭での導入も進められています。ただ、実際に導入をしようとしたときにはトラブルが起こってしまっていることも少なくありません。

パネルを設置しようとしたけれどできなかった

太陽光発電システムを利用するためにはパネルを設置することが必要になります。家庭で導入するときによくあるトラブルとして最も知られているのが、パネルを設置できないために発電システムの導入自体ができなかったというものです。家庭で発電をしようとするときにはパネルの設置場所を選ぶ必要があります。一戸建て住宅の場合には屋根の上が最もよく選ばれている設置場所です。

しかし、パネルを設置したいと専門業者に相談し、屋根を見てもらったところ設置不可能という結論に至ることがあります。例えば、瓦屋根の場合には風雨の際に外れてしまうリスクがあり、さらに瓦が外れなかったとしても完全に固定されているわけではないのでパネルに大きな振動が伝わることは否めません。故障やパネルのずれの原因になってしまうことから設置できないという判断になることがあります。

また、住宅自体が劣化しているのが原因で屋根の上に載せられないこともあるので注意しなければなりません。柱や壁で住宅は支えられていますが、もともとの設計として屋根にそれ以上重いものが載らないことを前提としていることがよくあります。

さらに柱や壁の劣化も進行してしまっていると、屋根の上にパネルを乗せると耐えきれなくなるリスクがあるという判定になる場合があるのです。また、マンションではベランダに設置することがよくありますが、マンションの規約と照らし合わせた結果として設置できないという結論に至ることがあります。

一般的にはベランダは共有部分になっていて、避難経路に設定されていることも多いというのが実態です。パネルの設置によって緊急時の退路がなくなってしまうような場合には規約上設置できないということになります。

補助金を申請しようとしたけれどできなかった

太陽光発電システムの導入をするときには地方自治体からの補助金を利用できることがよくあります。地域としては再生可能エネルギーの供給力を高めつつ、各家庭が自家発電をすることで災害対策をしてくれるのを期待して補助金を出しているのが通例です。

ただ、補助金を利用数つもりでシステムの導入を進めていたはずなのに、申請する段階になって条件を満たしていないことに気づいたという事例も少なくありません。システムを導入するときに必ず支援を受けられるというわけではないのが補助金の特徴で、定められている条件を満たした仕様のシステムを選んで正しく設置されていなければならないのです。

初めから業者に補助金を利用したいことを伝えて打ち合わせをしていれば、大抵はその地域で利用可能な補助金の条件を満たすように設置する計画を立ててくれます。必要書類についても整えてくれる業者が多く、スムーズに補助金の手続きを済ませられるでしょう。

しかし、予め話をしていなかったり、地域事情に詳しくない業者に相談してしまったりしたために条件を満たさないシステムになってしまうことがあります。

見積もりよりも高額な費用負担が生じてしまった

業者とのトラブルとしてよくあるのが費用に関するものです。一般的には太陽光発電システムの設置を依頼したときに見積もりを出してもらい、その内容を確認して納得したら契約を締結するという流れになっています。見積もりには工事の内容や工期に加えて、費用がどのくらいかかるかが記載されています。依頼する側としてはその見積もり通りの費用を負担すれば良いと考えるでしょう。

しかし、実際に請求された金額はそれよりも高かったという問題がしばしば起こっています。見積もりや契約書を隈なく見てみると、別途工事が必要になった場合には別に請求すると書かれています。

安直にその見積もり通りの料金で済むだろうと考えてしまって契約しているケースも多いのです。追加料金がかかる可能性があるかどうかは予め確認しておく必要があります。

 

太陽光発電システムの導入ではしばしばトラブルが発生することが知られていますが、大抵は事前に準備をしておくことで回避可能です。太陽光発電システムを家庭で導入するときにはパネルを設置できないというトラブルがよくあります。設置できる場合にも補助金を利用できなかったり、見積もりよりも高い金額を請求されたりしてしまう事例もあるので注意しましょう。

このようなトラブルへの事前準備を怠ってしまってトラブルが発生した後でも、その時点から対処できることもあります。問題があったときには今から何ができるかをよく考え、専門業者とも相談しながら解決策を考えていくようにしましょう。

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